拘束

現在は家族の同意無しに拘束を行うと訴訟問題になります。

身体拘束は、精神科では基本的に精神指定医の指示がなければ出来ません（精神保健福祉法規定）。

身体拘束は患者さんの行動を制限する行為であり、拘束を減らそうというのが社会的な流れになっています。拘束患者さんには、頻繁な観察が必要であり、日中の診察や記録の最低回数なども精神保健法に記載されています。一般科では、身体拘束は家族へ説明してを行い同意を得ます。

しかしまた、身体拘束は、やむを得ない場合の緊急行為です。やむを得ない場合と言うのは、自傷・他害がある、認知症やせん妄により転倒や転落の危険があるなどです。施設や一般病院では、各々の取り決めがあり身体拘束についての実施の基準は、施設や病院ごとに異なります。

身体拘束に用いおける安全帯にとは、体幹固定帯・手首・足首の各々の固定帯・両肩の固定帯・頭の固定帯とありますが、メーカーによって多少の違い があります。緊急時など、このような専用の固定帯の準備がな無い場合には、シーツや綿の紐などを使用して固定で代用する場合もあります。